会社の規模次第？！

ここでは皆さんが気になるであろう宅建が就職に強いのか、解説していきます。

まず、はじめに結論を言うと、宅建は就職に有利になるケースもありますし、そうでないケースもあります。つまり、一概に就職に強いとか弱いとか言えないと言うことです。

多くの方は、宅建を取得して就職を語る時、就職に強いかとか弱いとか、０か１００で判断しようとしています。しかし、その会社によって採用基準は異なりますし、面接を受ける側の能力の差もあります。

例えば、一部上場しているような、大手の不動産会社では、すでに宅建を取得している人も多く、学生時代から優秀な人が多いので、今はもっていなくてもすぐに取得する事が出来ます。
そうしたところで、宅建の資格を持っているといっても、それほど評価はされないのですし、大手に就職するためには、それ以外の要素が必要になります。

対して、中小・零細のような小さな企業では、宅建取得者がまだまだ少なく、現場での経験がなくても宅建の資格を持っているだけで、採用するケースもあります。

ですから、一言で宅建は就職に強いとか弱いとか言えないのです。

目的を明確に

しかし、そうしたことはどの資格にも言えることで、医者や弁護士にも言えることです。医師免許や弁護士資格を持っているからといっても、自分の働きたい事務所や病院に就職できるとも限りません。というよりも、自分の希望通りの場所で働ける人の方が少ないのです。

そうした状況を考えると、安易に就職に強いから宅建を取得するという考えではいけません。自分はどういった会社に働きたくて、何故宅建の資格を取得するのか明確にする事が必要です。多くの方はそれがないので、宅建を取得しても宝の持ち腐れになるのです。

資格取得で最も重要なのは、目的をしっかりと持つことです。しっかりとした目的があれば資格取得もそれほど難しくはありませんし、資格を有効に使う事も出来ます。